体内にアルコールが残っているかどうか確認する方法として、アルコールチェッカーを用いた測定方法は一般的です。アルコールチェッカーは、機器に息を吹きかけたり、息を吸い込んだりすることで、アルコール濃度を測定して数値化する便利なものです。しかし、測定時に不正が起こることがあるともいわれています。不正行為についてまとめました。

アルコールチェック時に起こりうる不正行為とは？

アルコールチェック時に起こりうる不正行為とは、具体的にどのようなことがあるのでしょうか。

管理者側が見逃してしまう場合も

アルコールチェッカーを用いたアルコールチェックは、事務所内で行われる場合と、個人で行われる場合があります。多くは事務所内で点呼時に行われるのですが、長距離ドライバーで事務所に戻らない場合、個人が行うことになってしまいます。この場合、管理者が目の前にいないので、不正行為が起こってしまう可能性もあるといえるでしょう。

別のドライバーにアルコールチェックを行わせていた

ドライバーAがアルコールチェッカーでアルコールが検知されてしまったことから、同行していたドライバーBにアルコールチェックをさせていたという事例があります。運行管理者が目を離した隙を狙い、同僚運転手に測定させたというような身代わり測定事例は多いようです。

呼気を吹き込まない方法で行っていた

アルコールチェック時に、電動ポンプを使用してアルコールチェッカーに空気を吹き込んでいたという事例があります。他にも、アルコールチェッカーのストロー部分に穴をあけて、小型ポンプを使って空気を吹き込んだという事例もあるようです。

誤作動という場合も

不正行為ではありませんが、市販されているアルコールチェッカーを個人で使用している場合、使用期限が切れていることで正しく測定されないというケースもあります。実際に自宅で測定したら大丈夫だったので、事務所に行ったが、事務所で測定するとアルコールチェックに引っかかってしまったという人もいるようです。そのため、アルコールチェッカーを選ぶ際には、測定結果の正確性や耐久性も確認する必要があるでしょう。

不正防止機能が備わったアルコールチェッカーを選ぼう！

アルコールチェッカーで、不正を防ぐためには不正防止機能が備わったアルコールチェッカーを選ぶようにするのがよいです。不正機能がついていることで、不正を防ぐことができ、正しい測定結果を残すことができます。

測定動画撮影機能

測定の際に、顔写真や測定している動画が残される機能です。スマートフォンやタブレット端末、パソコンなどに連動しているものは、測定写真や動画を残せるタイプが多いです。また機器本体にカメラ機能がついているものもあります。測定中の映像が残ることで、なりすましも他のもので空気を送ることも防げます。

位置情報の取得機能

スマートフォンやタブレット端末と連動させて使うもので、ドライバーが測定する場所をGPS機能で取得できるので、なりすましを防げます。

測定結果の自動送信機能

測定結果がすぐに自動送信されるものであれば、結果をすぐに送信してくれるので、やり直ししたり、なりすましする不正を防げます。

写真付きで結果を保存

測定中の映像や写真を測定結果と一緒に保存できる機能です。これにより管理者がしっかり記録を管理しやすくなります。不正防止にもつながります。

エラー表示機能

正しく呼気が出ていない時に、エラー表示されるものであれば、測定時にごまかそうとするのを防ぐことが可能です。

不正をしていないつもりでも検査に引っかかることがある？

アルコールを飲んでいないのに、アルコールチェックの測定結果に引っかかってしまったという事例もあります。どうしてなのでしょうか。これは、日常的に使用しているモノの中に、測定結果に影響を与えてしまうものがあるからです。

食べ物に含まれる添加物

アルコールチェッカーを使う直前に、飴やガムを食べた、キャラメルやプリンを食べたなどした場合、これらに含まれる添加物に反応してしまうことがあります。清涼剤や香料は注意が必要です。

体調や体質でも

糖尿病の方は、腸からガスが出やすいです。空腹時の場合は、とくにガスが出やすいのでそのガスに反応してしまうことがあります。

測定場所も影響する

測定する部屋で、消臭剤や芳香剤、アルコールを含むものを使用している場合に、それらに反応してしまうことがあります。

栄養ドリンク

栄養ドリンクも反応する可能性があるので、測定する前には、水や白湯を飲んでから測定する、うがいしてから測定するなどしてください。

アルコールチェッカーで起こることがある不正行行為についてまとめました。アルコールチェッカーで測定結果をごまかすことはしてはいけない行為です。お酒が強いとか、ちょっとだけなら・・という気持ちが、大きな事故につながってしまいます。お酒を飲んだら運転しないということを徹底させるためにも、事業者側も慎重にアルコールチェッカーを選びましょう。